【ネイティブ・アメリカンとは】部族・歴史・居留地をわかりやすく解説

アメリカは「移民の国」としばしば形容されますが、このように形容した瞬間にネイティブ・アメリカンの存在は無視されています。

コロンブスによる新大陸の「発見」以来、先祖から受け継いだ土地を奪われて、現在では連邦政府から「与えられた」居留地で暮らすネイティブ・アメリカンに、光が当たることは少ないです。

そこで、この記事では、

• ネイティブ・アメリカンの概要
• ネイティブ・アメリカンの歴史
• ネイティブ・アメリカンと居留地

をそれぞれ解説していきます。

ぜひ好きな箇所から読み進めてください。

１章：ネイティブ・アメリカンとは

まず、１章ではネイティブ・アメリカンの部族・人口・部族承認の問題を紹介します。

ちなみに、この記事はネイティブ・アメリカンを専門とする鎌田遵の『ネイティブ・アメリカン』を主に参照しています。詳しい内容を知りたい方はぜひ手に取ってみてください。

1-1: ネイティブ・アメリカンの部族

私たちはシンプルに「ネイティブ・アメリカン」と呼びますが、その部族と文化は実に多様です。ここでは８つの文化圏から、ネイティブ・アメリカンの全体像を提示します。

（鎌田遵『ネイティブ・アメリカン』31頁から引用）

個々のネイティブ・アメリカンの部族が、この文化圏を意識してるわけではありません。言語の広がりや部族の移動は流動的なものです。しかし、地域と部族の特徴を大まかに把握する上で、文化圏を知ることはとても有効です¹鎌田遵『ネイティブ・アメリカン』岩波新書。

1-2: ネイティブ・アメリカンの人口

さて、ネイティブ・アメリカンの人口はどの程度なのでしょうか？アメリカ社会に詳しい方はすでにご存じかもしれませんが、ネイティブ・アメリカンの人口は1960年代後半から増加しています。

それは以下のような出来事が影響しています。

ネイティブ・アメリカンの人口増加は、次の表から一目瞭然です。この表から先住民の血を引き継ぐ人たちが、自らを先住民として申告する割合が増加してることがわかると思います²鎌田遵『ネイティブ・アメリカン』岩波新書, 9頁。

基本的には、文化的アイデンティティを得るために先住民になろうとする人が多いです。

しかし、カジノ経営で成功を収めた一部の部族がその部族員に利益を配分しているため、そのお金を得ようと部族員承認をおこなう人が増えているのも事実です。

1-3: ネイティブ・アメリカンとは誰か

ここで大事のは「誰がネイティブ・アメリカンなのか」という問題です。非常に複雑な問題ですが、ここでは「部族承認」「部族員承認」「部族承認の歴史」の項目から解説していきます。

1-2-1: 部族承認

まず、アメリカにおける部族の形態は次の４つに分類されます。

ネイティブ・アメリカンが部族承認を求めるのは、部族国家として経済的な支援を受けることができるからだけではありません。

ネイティブ・アメリカンが連邦政府から承認にこだわるのは、

からです。

しかし、非常に悲劇的なのは承認を得るための審議で使用される資料は白人が作成したものが殆どで、部族の主張よりも侵略者の白人の資料に重きがおかれることです。

たとえば、『文化の窮状』で描かれたマシュピー族の土地裁判において、部族としてのアイデンティティや共同体の継続性は白人の視点から問われています。

1-2-2: 部族員承認

では一体、ネイティブ・アメリカンの部族の一員になるにはどうすればいいのでしょうか？

基本的には、以下のような認定が必要です。

多くの部族政府は、部族員申請者の「血の濃さ」を提示するように求めています。血筋の濃さの規定でも、父母のどちらかが同族である必要があるホピ族から（2分の1）、16分の1でよいとするチェロキー族まで幅広いです。

しかし、現在では8割以上の部族が4分の1以上の血筋の濃さを基準としています。血筋の濃さを基準にするこの認定は問題含みです。たとえば、以下の点です³鎌田遵『ネイティブ・アメリカン』岩波新書。

つまり、部族員であることを証明するために血筋の濃さだけに頼ると、歴史的・文化的なつながりを無視することになりかねないのです。

1-2-3: 部族承認の歴史

そもそも、部族政府に部族員として認定してもらうという考えはコロンブス到来以前に存在しませんでした。もともとの部族社会では文化や言語のつながりや、精神世界の共有が重要視されてきました。

では一体、どのように部族員制度や血筋の濃さの基準がつくられたのでしょうか？それは白人入植者によってです。

さらに悲劇的なのは、後に説明するドース法の際にインディアン局が作成した名簿です。

現在もほとんどの部族がこの時インディアン局が作成した名簿を頼りに、部族員認定の審査をしています。しかし、この名簿から記載漏れや記入ミスがあっても訂正されることはごく稀でした。

とにかく、本来、社会文化的な営みで成立する部族という単位が、連邦政府からの承認がないと成立しないことは傷ましいことです。

これまでの内容をまとめます。

２章：ネイティブ・アメリカンの歴史から現在まで

2章ではネイティブ・アメリカンの歴史から現在までを概観します。

「良いインディアンは、死んだインディアンだけ」と言われた（死をもってのみ、アメリカ合衆国に貢献できるという宣告）、ネイティブ・アメリカンはどのような歴史をもっているのでしょうか？

ここでは上述の鎌田が連邦政府とネイティブ・アメリカンの関係を軸に提示した、6つの時期からネイティブ・アメリカンの歴史と現在を紹介します。

これからの内容を手短に知りたい方は、次の要約を参考にしてください。

個別の部族や地域によって違いがあるため一枚岩的に語ることは難しいものの、ネイティブ・アメリカンにはそれらを貫く植民地主義や同化政策といった一貫した経験があります。

2-1:①合衆国憲法成立前

ヨーロッパからの侵略者が到来して以降、ネイティブ・アメリカンは悲劇的な歴史を歩むことになります。

周知の事実ですが、ヨーロッパから侵略者によってアメリカ大陸における先住民人口は激減しました。その主な原因は以下の通りです。

たとえば、ヨーロッパから持ち込まれた疫病に感染してわずか数時間のうちに部族の大半が絶命することがあったといいます。なかでも天然病の蔓延は致命的で、1520年から1524年のわずか4年間の間に先住民人口は半分になったといわれています。

また、強制的な移動によって土地を離れなければならなくなった先住民は、食糧調達や生態系の急激な変化にさらされて、窮地へ追いやられてたのです。

そのようなネイティブ・アメリカンの虐殺を、断片的ながら、『イシー北米最後の野生インディアン』は伝えています。文化人類学博物館で生きたまま展示された最後の純血ヤヒ族とされたイシの物語です。

著者で人類学者のシオドーラ・クローバーは『イシ』のなかで、カリフォルニア州を移り住んだ白人の開拓精神を尊重しつつも、次のような批判的見解をします⁴クローバー『イシー北米最後の野生インディアン』68頁。

彼らのうちのもっとも善良で優しい人も、彼ら以外の人間ーそれがインディアンにしろーに属する土地を自分のものにするー法律用語は「正当な征服」というものであったー権利が自分たちにあることを疑わなかったのだということを思い出してみてもよい。この侵略は、たとえ政府や大衆の支持がどんなに広汎で本物であったにせよ、古典的な侵略ー定住してきた人々のなかに力ずくで侵入し、侵略者がその人々にとって代わるというーであった。

カリフォルニア州は観光地も多くポジティブなイメージと結びつけられることも多いかもしれませんが、カリフォルニア州に住む白人の先祖がおこなった虐殺の歴史を思い出すことを大事です。

ぜひ読んでみてください。

2-2:②形成期

アメリカ合衆国の建国が成されて以降、ネイティブ・アメリカンへの抑圧はさらに強くなりました。形成期は国家が西に拡張していく中で、連邦政府が先住民の土地を奪い、居留地に隔離していった時期です。

まず、アメリカの領土が西部へと拡大する過程に少し触れます。

このようにアメリカ合衆国の領土が形成される時期、ネイティブ・アメリカンの貢献とは土地を渡して農業に適さない場所に黙って移住することでした。

たとえば、1830年には「インディアン強制移住法」が制定され、ミシシッピ川以来東に住んでいたネイティブ・アメリカンは「白人が不用と見なした」オクラホマ州の地域に強制移住を要求されました。

また、強制移住を要求されたネイティブ・アメリカンは「自然」以下でした。アメリカの国立公園には次のような事例があります。

このように、ネイティブ・アメリカンは入場料を払わないと、自らの先祖が暮らしてきた土地にすら入ることができないといった状況があるのです。

2-3:③分割と同化

分割と同化の時期に特徴的なのは、「一般土地割当法（ドーズ法）」と「寄宿学校」です。それぞれを説明します。

2-3-1: 一般土地割当法

1887年に施行された一般土地割当法（ドーズ法）の概要は以下のとおりです。

部族政府管轄の土地は1881年の1億5560万エーカー（1エーカー＝4046.9平方メートル）から、1934年までに5220万エーカーへと激減しました。

つまり、1881年から1934年の間に1億エーカー以上の土地を失ったことを意味しています。

2-3-2: 寄宿学校

寄宿学校の目的は次の二つです。

1. ネイティブ・アメリカンとして生き方を完全に否定すること。キリスト教に改宗させた上で「文明化」を図り、「野蛮」な文化と信仰を切り捨てること
2. 部族意識を低下させること。異なる部族員が出会う場を提供することで、混血児を増やしていけば、血筋の濃さで判断される部族員の資格をより難しいものにする

1909年までに居留地内部に157個の、居留地外部に25個の寄宿学校が設立され、合計で10万人以上の子どもが同化政策を受けました。

寄宿学校のような同化政策では、

という悪名高いものです。

寄宿学校の一旦は、映画「裸足の1500マイル」から伺うことができます。オーストラリアが舞台ですが、同化政策という点で共通する箇所がいくつもあります。ぜひ観てみてください。

「裸足の1500マイル」の本はこちらから

2-4:④再組織

部族社会の崩壊に歯止めをかけようと、あらたな政策が展開されたのが再組織期です。

具体的には、1934年はそれぞれに部族に自治政府と部族憲法を促した「インディアン再組織法（Indian Reorganization Act）」が制定されました。

「インディアン再組織法」の要点は次の通りです。

「インディアン再組織法」は当時存在した266部族のうち、189部族が受け入れました。それはドース法による土地の喪失を食い止めたこと、拉致同然の寄宿学校を禁止したためでした。

ドース法よりも部族自治権を認めるとはいえ、居留地は連邦政府の信託地である点や部族の政治経済がインディアン局の管理下にある点には全く変わりがなかったです。

2-5:⑤終結

「インディアン再組織法」によって同化政策は終了したと見方がされますが、ネイティブ・アメリカンは連邦政府の強権に再度振り回させることになります。それが終結期です。

終結期には「インディアン再組織法」による先住民社会の改善には限界があるため、先住民の伝統を捨てて、アメリカ社会に同化することが大事だという姿勢が連邦政府で取られるようになります。

それが1953年から連邦政府によって実施された「インディアン終結政策（Termination Policy）」です。

インディアン終結政策は部族政府の自立促進を大義名分としていますが、実際は部族社会を解体して、部族承認を奪い、先住民としての権利を失わせることを目標としていました。

実際、この政策のターゲットとなったカリフォルニア、ユタ、ネブラスカ、オレゴン、オクラホマの部族は、

です。

その結果、1950年代から1960年代にかけて、109部族の承認が取り消されて、1万2500人のネイティブ・アメリカンが先住民としての資格を失いました。

2-6:⑥自決

1960年代から1970年代にかけて、ネイティブ・アメリカンの文化的アイデンティティや民族自決権の獲得をするための運動が盛んになります。

これは「汎インディアン運動（レッド・パワー運動）」と呼ばれるものです。この運動の中心となったのは「インディアン転住プログラム」で豊かな暮らしを求めて片道切符の長距離バスに乗り、都市部へと旅だったネイティブ・アメリカンです。

直接行動等の活動は結果を結び、1975年には「インディアン自決・教育援助法（Indian Self-Determination and Education Assistance Act）」が制定されます。この法によってインディアン局による管理と支配に歯止めがかけられました。

インディアン自決・教育援助法では、

といった結果をもたらしました。

なかでも重要なのは、部族政府が条件付きとはいえ自治権を獲得したことです。ネイティブ・アメリカンは国家を構成する民族集団ではなく、国家対国家の関係であることが認められたのです。

その後の状況については、次の記事を参照ください。

→【ネイティブアメリカンの現在】統計情報や文化の問題をわかりやすく解説

部族政府が居留地の行政、立法、司法を統括するとはいえど、居留地は連邦政府の信託下におかれるという曖昧な状況には変わりありません。最後に、居留地について解説します。

３章：ネイティブ・アメリカンと居留地

3章ではネイティブ・アメリカンの居留地について簡潔に解説します。

3-1: ネイティブ・アメリカンの居留地の歴史

そもそも、ネイティブ・アメリカンの「居留地（reservation）」とは、17世紀のアメリカ北東部の入植地の一部を、ネイティブ・アメリカンを保留する目的で設置されたものです。

侵略によって土地を失ったネイティブ・アメリカンや、一時的に彼らを収容する役割を担った施設がそのまま居留地になったものもあります。

居留地を設立する際、連邦政府はもともと部族政府とのあいだに「条約」を結び、部族が所有できる土地を規定していました。しかし、連邦政府は一方的に条約を破り、保証されていた土地の一部しか部族は確保していません⁵鎌田遵『ネイティブ・アメリカン』25頁。

今日まで条約の履行を部族政府は訴えてきていますが、連邦政府がネイティブ・アメリカンの尊厳や政治的権利を守る日は来るのでしょうか？

3-2: ネイティブ・アメリカンの居留地における自治権

部族政府の自治権は居留地内に限ります。つまり、居留地を一歩でもでた瞬間、部族警察や部族政府の権限はありません。

とはいえ、実情はここまでシンプルではありません。部族政府の権限は非常に複雑ですから、ここでは要点をまとめます。

こういった意味で、部族政府は条件付きの自治権をもちます。この曖昧な状況はしばしば「国内の従属国家」という言葉によって説明されます。

このような限界があるとはいえど、部族の自治権が与える法的・政治的権利は大変重要なものです。この権利を獲得するまでに上述の歴史があったことを考えると、居留地における自治権は極めて重大な進歩です。

４章：ネイティブ・アメリカンの学び方

ネイティブ・アメリカンに関する理解を深めることはできましたか？

ここで紹介した内容はあくまでのネイティブ・アメリカンの知るためのきっかけにすぎません。あなたがさらに学びを深めていきたいと思うならば、これから紹介する映画・書籍をぜひ参考にしてみてください。

まず、気軽に学べる教材として映画があります。次の記事ではネイティブ・アメリカンと映画の関係をまとめていますので、ぜひ紹介した映画をみてみてください。

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まとめ

この記事の内容をまとめます。