文化経済学

【文化経済学とは】歴史や理論からおすすめ本までわかりやすく解説

文化経済学とは

文化経済学(cultural economics)とは応用経済学の一分野で、一見すると経済的な価値や効用を量ることが難しいと思われている「文化」に焦点を当てて経済的な意義を考察していくものです。

21世紀に入り、政策的な視点からの研究・取り組みが進む文化経済学はこれからの産業を考えていく上で極めて重要な学問分野です。

そこで、この記事では、

  • 文化経済学の役割
  • 文化経済学の成立背景
  • 文化経済学の歴史
  • 文化経済学の考え方・理論

をそれぞれ解説します。

あなたの関心に沿って読み進めてください。

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1章:文化経済学とは

まず、1章では文化経済学を「問題意識・役割」「成立の背景」「アルフレッド・マーシャル」から概観します。

2章では現代文化経済学の歴史を、3章では文化経済学のキーワードを紹介しますので、好きな箇所から読み進めてください。

1-1: 文化経済学の問題意識・役割

冒頭の確認となりますが、文化経済学とは、

経済的な価値や効用を量ることが難しいと思われている「(広義の意味での)文化」に焦点を当てて経済的な意義を考察していくもの

です。

いくつかある経済学の分野の中では、比較的最近になって成立した分野です。

1-1-1: 「文化」とは

そして、ここでいう「文化」とは、

ある集団に共有される慣習や価値観を基礎として、人々の活動・その活動によって生み出される(有形・無形を問わない)生産物

を指します。

これまでの経済学では有形の「モノ(工業製品・商業製品)」の生産や製造・流通・消費といったプロセスを対象としてきましたが、文化経済学では対象を芸術作品(演劇・文学・音楽・絵画など)の創作・流通・享受として取り扱います。

芸術作品から派生してアニメ・漫画といったコンテンツなども対象とされ、これらを総称して「文化的財」といいます。またこれらを取り扱う産業分野を「文化産業」といいます。近年は美術館・図書館・劇場といった文化施設や、歴史的な建造物へも対象を広げつつあります。

「文化」対象とする学問では、「文化」の意味が大きく異なるので注意が必要です。たとえば、以下のような学問分野があります。

1-2: 文化経済学成立の背景

そもそも、18世紀のアダム・スミスなどの古典派経済学に属する研究者は、経済学で取り扱う対象を実体や価値がある消費財に限定していました(これを等価性があるといいます)。

言い換えると、つまり、古典派経済学は文化的財を金銭的な価値を有しないものとして排除していたのです。

その理由は当時世界一の先進国であったイギリス社会を理解すればわかります。当時のイギリス社会には、以下のような状況がありました。

  • 大航海時代に端を発する三角貿易で国内への富(資本)が集中し、それらは都市部の資本家たちの元に集積していた
  • 資本家たちはそれを元手に、農業革命で余剰となった農村の労働力を呼び込み、工場制手工業によって大量の工業製品を生産・販売を行ってさらに大きな富を得ていった
  • これによってイギリスの工業化が進行していき、産業革命へとつながっていく

このように、「金銭的な富を生み出すもの=経済的な価値があるもの」として捉えられていたのです。これが文化的財が排除されていた理由です。



1-3: 文化経済学とアルフレッド・マーシャル

しかし、この風潮に一石を投じたのがアルフレッド・マーシャルです。マーシャルは文化的財の消費が他の消費財とは異なっていることを主張しました。

結論からいえば、マーシャルは、

  • 一般的な消費財における消費は、消費財を人が必要とする「需要」が「供給」が進むことによって需要が減少していく「限界効用逓減の法則」が適用される
  • しかし、文化的財はこの法則が適用されるものではない

と主張したのです。

定義的な説明では難しいかもしれませんので、身近な例として食料品を例に考えてみます。まず、上述した「一般的な消費財における消費」の例です。

  • 今現在、自宅に食べるものが何もない状態で空腹であるとすると、人は空腹を満たすために食べるものを買うなどして調達する(例えばパンを1枚食べる)
  • しかし空腹状態はいつまでも続くものではなく、パンを追加で食べるほど、それ以上食べたいという欲求がなくなっていく(パン1枚から得られる満足感(限界効用)が減っていく)
  • つまり、パン(消費財)を消費するほど、追加的に得られる満足度(限界効用)は減少していく

これが「限界効用逓減の法則」が適用される消費財における消費です。

では、これが文化的財の場合には適応されないとはどういうことでしょうか?音楽を例に上げて考えてみます。

  • 一般的傾向として、音楽を聞く際、一度聞いた曲は2度と聞かないというようなことはなく、好きな曲は何度でも繰り返し聞くことがある
  • 映画や本についても同じことが当てはまり、好きな映画は何度でも見たり、本だって何度でも繰り返し読んだりすることがある
  • つまり、需要がなくならない

このように、マーシャルは有形ではない文化的財の価値に、限界効用逓減の法則が適応されないことを提言しました。

マーシャルがこのように提言した理由には、彼が経済学者として以下のようなスタンスを持っていたからだと考えられます。

  • マーシャルはJ.S.ミルの社会正義を標榜する主張に共感し、人間が内面的に幸福で豊かな生活を送るにはどうすればよいかを考えるようになっていた
  • 当時のロンドンは農村から流入した人々が工業労働力として資本家たちに搾取同様の扱いを受けており、彼らの犠牲の上に成り立っている物質主義的な経済学への批判と、搾取されている人々を救う手段として経済学があった
  • その一つの可能性として「文化」に意義を見出したのかもしれない

マーシャル以後、ジョン・ラスキンやマーシャルの弟子であったジョン・ケインズによって彼の議論は深められていきました。ラスキンは芸術の経済的な効用について著作の中で言及し、ケインズは芸術における経済政策について大きな功績を残しています。

特に、ケインズはイギリス政府の芸術評議会創設に大きく貢献し、「政府は芸術振興に金を出すが口を出さない」というアーム・レングスの原則を打ち立てました。このようにアルフレッド・マーシャルを中心に、文化経済学の礎が築かれていったのです。

1章のまとめ
  • 文化経済学とは、経済的な価値や効用を量ることが難しいと思われている「文化」に焦点を当てて経済的な意義を考察していくものである
  • 文化経済学では対象を芸術作品(演劇・文学・音楽・絵画など)の創作・流通・享受として扱う
  • アルフレッド・マーシャルを中心に、文化経済学の礎が築かれていった

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2章: 文化経済学の歴史

さて、2章では現代文化経済学の成立過程を詳細に解説していきます。

2-1: 現代文化経済学の成立

まず、現代文化経済学の成立を「学問の体系化」「対象の拡大化」から概観します。

2-1-1: 学問の体系化

20世紀に入ると、文化経済学はより体系的に整理され、学問として確立していきました。文化経済学の祖と位置づけられているのは、ウィリアム・ボーモルウィリアム・ボーエンです。

彼らは舞台芸術を題材とし、「コスト病」という概念を提唱し問題提起を行いました。これは演劇や音楽などの舞台芸術において、演者の労働生産性について論じたものです。

簡単な例を上げると、製造業や小売業においては、

  • 1900年代に1台の自動車を製造するのに50人の人員が必要である
  • それが2000年代になると5分の1の10人といったように一つの消費財を生産するにあたって必要な人員は減少する
  • つまり、設備投資や技術革新によって絶えず生産性が向上していく

といえます。

しかしこれが舞台芸術の場合はどうなるのでしょうか?たとえば、

  • オーケストラを演奏する際、おおよそ60人の人員編成が必要であるとされている
  • これはオーケストラという形態を取る限り変化することはない
  • すなわち、生産性という観点では効率化がなされていない

といえます。

つまり、製造業が工程に必要な人員を機械に代替することができる一方で、オーケストラはそれができないです。これは高等教育や法曹・コンサルティングなど対人コミュニケーションが重要かつ属人的で労働集約的な業種においても同様のことが言えます。

そういった意味ではAIによって代替されにくいとも言えるでしょう。



2-1-2: 対象の拡大化

20世紀半ばを過ぎると、文化経済学は本格的に学問の一分野として成立します。1973年にウィリアム・ヘンドンによって『Journal of Cultural Economy』がアメリカで刊行され、1979年にはイギリスで第1回の文化経済学国際研究学会が開催されました。

これによって、文化経済学は単に文化的財の経済的効用を量るに留まらず、以下のような周辺の事象にも対象範囲を拡げていきます。

  • 絵画や彫刻などの美術品を取り扱うようになっていく(当初は流通と価格決定が中心であったが、次第に生産へ範囲を拡げていった)
  • それに伴って、工芸品・映像・出版・デザインやゲームと言ったコンテンツにまで対象を拡がっていった

このようにして、「文化産業」が一つの産業として成立していきます。この文化産業が高度化し、知的財産権によって複雑な権利関係や保護が加わるようになると「創造産業」へと変化していきます。

この頃になると「文化資本」という概念がオーストラリアのデイヴィット・スロスビーによって提唱され、同時期に「創造性(クリエイティビティ)」というキーワードが登場してきます。

  • 文化資本・・・物質的な資本には含まれない、文化的な価値を経済学的な資本として捉えた用語
  • 創造性・・・人間の中にある潜在的な能力によって新たな価値を生み出したり、問題を解決したりする可能性

この創造性が都市研究と結びついて誕生したのが「創造都市論」という概念です。これはイギリスのチャールズ・ランドリーによって提唱され、前述の創造性によって都市の問題を解決し、都市を発展させていくものです。

一方で、人に焦点を当てたのが「創造的階級(Creative Class)」です。これはアメリカのリチャード・フロリダによって提唱された概念で、人の有する創造性が都市に集積することで、その都市の経済発展を牽引していくものです。

具体的には、

  • 創造性とは、「Talent(才能)」「Tolerance(寛容性)」「Technology(技術)」の3つの要素によって構成されるも
  • 構成要素となる人々が「創造的階級(クリエイティブ・クラス)」と称されるもの

です。

ここで創造性の源泉の一つに「文化」があるということを忘れてはいけません。なぜなら創造性とは一般的に「0を1」にするというイメージが強いですが、実際は「1を2にする」というケースが大半で、一つの「文化」を長い時間をかけて積み上げていくように、長く培ってきたものを利用して、現状に少しずつ影響を与えていくという非常に似通った営みであるからです。



2-2: 文化経済学の発展と展望

21世紀に入ると、文化経済学の研究は次第に政策的な視点からの研究・取り組みに重点が置かれるようになっていきます。特に先進的な取り組みをしているのが、イギリスと日本です。

  • イギリス・・・1997年に誕生したトニー・ブレア政権が推進した「クール・ブリタニア」政策によって文化産業の振興が政策的に推進され、創造産業へと昇華されている
  • 日本・・・佐々木雅幸の創造都市研究に端を発して、「創造都市ネットワーク日本」が発足するに至る。これが「クールジャパン戦略」として国家政策レベルにつながっていった

UNESCOが組織した「Creative Cities Network(創造都市ネットワーク)」においても、イギリスと日本は中心的な役割を果たしています。

現代においてこうした文化経済学の研究が注目され、発展していった背景には脱工業化社会の到来による産業構造の変化が挙げられます。

具体的には、

  • 18世紀にイギリスから始まった産業革命は世界中に工業重点化の風潮をもたらし、製造業の拡大に結びついた
  • しかし現代においては情報革命によって、情報・知識・サービスを主体とする第3次産業の拡大が急速に行われている
  • これは製造業にも変化をもたらし、製造の工程よりも企画や販売の工程の比重が大きくなっている
  • つまり、製造業そのものも「サービス化」している

という状況があります。

ただ、これは産業そのものが消滅するというものではありません。第1次産業、第2次産業の枠組みの中に第3次産業の要素が組み込まれ、各産業そのものがさらに高度化していくことを意味します。それは第3次産業も例外ではないでしょう。

しかしそうなると、前述した「コスト病」の概念にも変化が生じてきます。たとえば、コンサルティングや教育は対人コミュニケーションが重要であると述べましたが、他の作業的な部分については技術革新によって効率化がなされ、生産性が向上しています。

こうした技術による文化産業に影響を及ぼし、文化経済学の理論をさらに発展させていくかもしれません。

2章のまとめ
  • 文化経済学の祖と位置づけられているのは、ウィリアム・ボーモルとウィリアム・ボーエンである
  • 20世紀半ば以降から、絵画や彫刻などの美術品や映像・出版・デザインやゲームといったコンテンツにまでを取り扱うようになる
  • 21世紀に入ると、文化経済学の研究は次第に政策的な視点からの研究・取り組みに重点が置かれるようになる

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3章:文化経済学の考え方・理論

文化経済学において、いくつか重要なキーワードがあります。3章では、その中でも重要度の高いものについて解説します。

3-1: 文化資本

まず、文化資本とは、

文化的価値(美学的価値・精神的価値・社会的価値・歴史的価値・象徴的価値・本物の価値の6つから構成される価値)と経済的価値の2つを兼ね備えた資本

を指します(デイヴィット・スロスビーによって提唱されたもの)。

これらは有形・無形を問わず、また規模や種類も様々な形態で存在します。

たとえば、歴史的建造物・工芸品・美術品・コンテンツ・ソフトウェアといった一見して異なるものが、「文化資本」として同一に捉えられます。

社会学者のブルデューが提示した「文化資本」とは異なりますので、注意してください。ブルデューの概念に関してはこちらの記事を参照ください。

→【文化資本とは】学歴など事例から再生産の過程までわかりやすく解説

3-2: 文化産業

文化産業とは、

第3次産業の一つに分類され、音楽・メディア・映画・出版・工芸・デザイン・観光といった業種から構成されたもの

を指します。

これに広告・放送・美術・ITサービスといった業種が加わると「創造産業」と呼称されます。また日本においてはアニメーション・漫画・ゲーム・ソフトウェアなどをコンテンツ産業という分類も存在します。

* アドルノの「文化産業」という概念に関してはこちら→【文化産業とはなにか?】



3-3: 文化政策と経済発展の関係性

文化産業はこれまでそれ単体で発展し、経済的な効果を上げてきたわけではありません。たとえば、古来より音楽や絵画などの芸術創作を生業とする芸術家は、王家や貴族・豪商といった特権階級だったパトロンの後援を受けて創作活動に従事していました。

それは近現代においても変わらず、後援者が国家や行政となっています。

  • その代表的な例が助成金による金銭的な後援
  • こうした取り組みは政策的なレベルで議論されるケースがほとんどである
  • 国家や行政による文化に対する政策的な取り組みを「文化政策」と呼ばれる
  • 日本における主な担い手としては、文化庁・経済産業省・外務省などが上げられる
  • しかし近年では「クラウドファンディング」の登場で個人でも少額からパトロン活動ができるなど、新たな潮流が生まれつつある

では、なぜこうした文化政策への取り組みが行われるのでしょうか?それは文化政策によってもたらされる経済効果と経済成長を見込んでいるからです。

特に、インバウンドによる国外からの観光客の集客がわかりやすいのではないでしょうか。なぜ国外から観光客を呼び込む必要があるのか、その最も大きな目的は外貨の獲得と国内での消費喚起です。

そこで人を日本に呼び込むには、その呼び水になるコンテンツが必要になってきます。そのため、2010年から日本は経済成長を目指すブランディング戦略「クールジャパン戦略」に国を上げて取り組んでいます。



3-4: 創造都市論とクリエイティブ・クラス

「創造都市」という概念はイギリスの建築家であるチャールズ・ランドリーの著作『創造的都市』の表題から名付けられたものです。

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これには「都市再生のための道具箱」という副題が付けられており、単に物質的な解決策ではなく、都市に居住する人々の創造性によって都市の問題を解決していくことに主眼が置かれています。

これをより体系的に整理したのが佐々木雅幸による「創造都市論」です。創造都市は「科学や芸術における創造性に富み、同時に技術革新に富んだ産業を備えた都市」と定義され、それには次の3つの条件が必要であるとしています。

佐々木雅幸による3つの条件

  • 芸術家や科学者が自由な創造活動を展開するのみならず、労働者や職人が自己の能力を発揮してフレキシブルな生産を展開することによって、グローバル・リストラの荒波に抵抗しうる自己革新能力に富んだ都市経済システムを備えていること
  • 都市の科学と芸術の創造性を支える大学・専門学校・研究機関や劇場・図書館などの文化施設が整備され、また、中小企業・職人企業の権利を擁護し、新規創業を容易にし、創造的仕事を支援する各種協同組合や協会など非営利セクターが充実して、創造支援インフラストラクチュアとして機能していること
  • 都市の科学と芸術の創造性を支える大学・専門学校・研究機関や劇場・図書館などの文化施設が整備され、また、中小企業・職人企業の権利を擁護し、新規創業を容易にし、創造的仕事を支援する各種協同組合や協会など非営利セクターが充実して、創造支援インフラストラクチュアとして機能していること

この創造都市の概念は文化経済学の概念を基本としながら、それを実践的にどういかしていくかに主眼が置かれ、日本各地で広がりを見せています。

また少しユニークな研究として、リチャード・フロリダの「創造的階級(Creative Class)」が上げられます。フロリダは個々の人々に焦点をあてて、創造性の構成要素を職業や人種などから抽出し、「Talent(才能)」「Tolerance(寛容性)「Technology(技術)」という「3つのT」に求めました。

  • Talent・・・芸術家や研究者・専門職の創造的職業
  • Tolerance・・・ある都市の人口に占める少数民族やLGBTの比率
  • Technology・・・都市に集積する技術者やハイテク産業の事業所比率などから数値として算出されるもの

それを都市ごとに「創造性指標(Creativity Index)」として集計しランキング化しました。これらのように、文化経済学の理論は、「創造性と経済発展」というテーマへ主眼を移していきました。

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3章:文化経済学のおすすめ本

文化経済学に関する理解は深まりましたか?

下記にいくつか文化経済学の概念を理解し、さらに深めていくにあたっておすすめの参考書籍を紹介します。

おすすめ書籍

オススメ度★★★ デイヴィッド・スロスビー『文化経済学入門―創造性の探究から都市再生まで』(日本経済新聞社)

この記事は大まかには本書を参考に執筆しています。基本的な経済学の知識を必要とする箇所がありますが、文化的財や文化資本の基礎概念について詳細に書かれているので、最初の導入としてはおすすめの本です。

オススメ度★★★ チャールズ ランドリー『創造的都市―都市再生のための道具箱』(日本評論社)

都市の問題解決において、文化と経済をどのように結びつけてアプローチしていくかについて書かれています。現在は入手困難となっていますが、より実践的な視点から文化経済学に触れてみたい方にはおすすめの本です。

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またこの本を読んでから佐々木雅幸の『創造都市の経済学』を読めば、より理解が深まると思います。※こちらは学術論文が元になっているためやや内容が難し目です。

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オススメ度★★ チャード・フロリダ『新クリエイティブ資本論』(ダイヤモンド社)

リチャード・フロリダのユニークな視点から都市の経済成長と文化・創造性について書かれています。内容もそれほど難しいものではないため、前述の2冊が難しいと感じた方は、この本から読んでみてもいいかもしれません。

オススメ度★★ ジェイン・ジェイコブズ『アメリカ大都市の死と生』(鹿島出版会)

実は文化経済学や創造都市論の源流はこの本の著者、ジェイン・ジェイコブズと位置づけられている研究が非常に多いです。中身自体は都市の経済成長がメインとなっているため、文化経済学からは外れる部分もありますが、中身もそれほど難しくないためより理解を深めたい方はトライしてみると良いかと思います。

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まとめ

最後にこの記事の内容をまとめます。

この記事のまとめ
  • 文化経済学とは、経済的な価値や効用を量ることが難しいと思われている「文化」に焦点を当てて経済的な意義を考察していくものである
  • 文化経済学の成立の背景にあるのは物質主義的だった経済学への批判と、問題解決の手段を人間の持つ潜在的な能力に求めたことである
  • 単純に一つの経済理論に過ぎなかったものが進化し、「創造性」という新たな概念を生み出したことからわかるように、今後も新たな理論や概念が生み出されることが期待されている

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