【イギリス東インド会社とは】設立背景から解散までわかりやすく解説

イギリス東インド会社は世界史を学ぶ上で避けては通れない出来事を深く結びついています。そのため、全体像だけでも理解しておくことが重要です。

そこで、この記事では、

• イギリス東インド会社設立の時代的背景
• イギリス東インド会社の概要・特徴
• イギリス東インド会社の発足から解体までの歴史

をそれぞれ解説していきます。

関心のある所からお読みください。

１章：イギリス東インド会社とは

１章ではイギリス東インド会社を概説します。詳しい歴史に関心のある方は、２章から読み進めてください。

1-1：イギリス東インド会社設立の背景

はじめに、イギリス東インド会社が設立された背景に簡単にふれます。

15世紀、ポルトガルとスペインの海外進出を皮切りに「大航海時代」が始まりました。当時のヨーロッパでは豊かな食文化が華開き「香辛料」の需要が増しており、香辛料の原産地はインドを中心としたアジアの国々でした。

それまで、ヨーロッパからアジアへの貿易路はオスマン帝国（現在のアフリカ北部・トルコ周辺に位置した）を通過する陸路が主流でした。しかし、オスマン帝国は多額の関税をかけ、ヨーロッパの貿易商たちの負担となっていました。

そのため、アジアへの新たな貿易路として「海路」の開拓にヨーロッパ各国が乗り出したのです。こうして大航海時代が幕を開けましたが、イギリスも例外ではありませんでした。

イギリス東インド会社設立のきっかけは、オランダの躍進です。具体的には、以下のような過程がありました。

アジア進出後は、イギリス東インド会社設立後に結成された「オランダ東インド会社」と香辛料の原産地である東南アジア（インドネシア周辺）で度々衝突しました。

→オランダ東インド会社について詳しくはこちら

その争いに敗れたイギリスは、貿易の拠点を「インド」へと移し、インドでの植民活動が進行していきます。

1-2：イギリス東インド会社の規模や拠点、貿易品種

イギリス東インド会社設立の背景を踏まえて、ここでは概要に触れていきます。

1-2-1：規模

主な貿易範囲は、インドと中国でした。オランダ東インド会社との争いに敗れたイギリス東インド会社は、香辛料の主要な原産地である東南アジアから撤退します。

そのため、綿、絹、キャラコ（木綿地）の生産地であるインドを植民地として支配下に収めて、中国との貿易にも乗り出しました。インド、中国、本国イギリス間で輸出入を行う「三角貿易」でイニシアチブをとり多大な利益をあげます。

1-2-2：主な拠点

続いて、主な拠点を列挙していきます。

1-2-3：主な貿易品種

ここでも、主な貿易品種を概観します。

1-3：イギリス東インド会社の特徴

では一体、イギリス東インド会社はどのような特徴をもった会社だったのでしょか？オランダ東インド会社との違いでいえば、株式会社ではなかったという点が挙げられます。

設立当初のイギリス東インド会社は、一回の貿易ごとに資金調達を行っており、事業の継続が前提ではなかったです。そのため、会社とありますが、当初は株式会社ではありませんでした。

しかし、上述したように、東南アジアでの香辛料貿易からの撤退を余儀なくされたことから、その後、株式会社としての形態へと変化していきました。

2章：イギリス東インド会社設立から解散までの経緯

２章では、イギリス東インド会社の設立から解散までの具体的な出来事を解説します。

2-1：設立

イギリス東インド会社の設立は1600年です。当時のイギリスには既にいくつかの貿易会社が存在しており、それらはレヴァント貿易（地中海貿易）専門の貿易会社でした。

しかし大航海時代が幕を開け、状況は一変します。自ら香辛料の仕入れに乗り出したポルトガルとスペインの台頭、後を追ったオランダの猛追にレヴァント貿易の貿易商人たちは危機感を感じます。

上述の確認ですが、このような背景からイギリス東インド会社が結成されました。そして、時の女王エリザベス1世にアジア貿易を独占する「特許状」を発布され、アジア貿易に乗り出しのです。

その後、イギリスを後にした船団は、

東南アジアでの香辛料貿易に乗り出しました。

しかし、同時期に東南アジアに進出していたオランダ東インド会社との争いが勃発します。

当時のイギリス東インド会社は、オランダ東インド会社に勝ち目がありませんでした。その理由の一つが「財力の差」です。

イギリス東インド会社は航海毎に資金調達が行われていため、財力的な観点からいえば勝利をすることが難しかったです。

2-2：発展

東南アジアから撤退したイギリス東インド会社は、インドを拠点として活動を続けて以降、インド産の絹、綿、キャラコ、中国産の茶のヨーロッパへの輸出で利益をあげます。

中でもキャラコは「キャラコ熱」と言われるほどヨーロッパで流行し、多くの利益を上げます。しかし、中国との貿易では「輸入超過」となってしまい、銀の流出を招いてしまいます。

また、中国から茶を輸入する代わりにインド産の絹や綿を輸出しようとしますが、中国ではインド産の絹や綿の需要はありませんでした。そこで中国に輸出されたものが「アヘン」です。中国ではアヘンが流行し、後の「アヘン戦争」の原因の一つとなりました。

イギリスはインドのマドラス、ボンベイ、カルカッタに商館を設置し活動を続けます。設置にはインドの現地勢力からの認可が必要で、後の植民地政策のように武力による方法ではなく、あくまで外交による方法がとられていました³堀江洋文「イギリス東インド会社の盛衰」（『専修大学人文科学研究所月報』第230巻）92-93頁参照。

やがて、同じくインドを貿易活動の拠点としていた「フランス東インド会社」と争いが激化し、武力衝突が勃発していきます。

たとえば、

が勃発しました。

イギリス東インド会社はプラッシーの戦いを契機に、ベンガル、ビハール、オリッサにおける徴税権及び司法権である「ディーワーニー」を現地勢力から奪取し、実質的な直接支配を始めました。

しかし、インドの植民支配は、本来のイギリス東インド会社の役割として認められていなかったため、イギリス本国はイギリス東インド会社への規制を強化します。

たとえば、その一環として、イギリス本国が任命する「ベンガル総督」が派遣され、イギリス東インド会社に代わりインド北東部の行政を担いました。初代ベンガル総督は「へースティングス」です。

しかしその後も、イギリス東インド会社はインド貿易でのさらなる利益追求を続け現地勢力と衝突を繰り返します。たとえば、以下のような戦争があります。

このような戦争の結果、インドに拠点を移し約200年でインド全土を植民地として、その支配下に治めました。その過程で、イギリス東インド会社の機能は貿易会社としての機能から「インド植民地の支配機構」へと変化していったのです。

しかし、イギリス東インド会社にとって植民地政策の強化は凋落の始まりでもありました。

本来は商人の集まりであったため、植民地支配への対応をしきることができなかったのです。そのため、ディーワーニーを奪取し実質的に直接統治していたインド北東部では、ベンガル総督の設置後には現地情勢が悪化し、後に会社の業績も悪化していきました⁴堀江洋文「イギリス東インド会社の盛衰」（『専修大学人文科学研究所月報』第230巻）107-108頁参照谷口謙次「18世紀後半のベンガルにおける銀不足問題とベンガル植民地政策財政」（『経済学雑誌』第112巻4号）91-92頁参照。

2-3：解散

18世紀後半以降、躍進に陰りが見えていたイギリス東インド会社の解散のきっかけは「自由貿易の促進」と「シパーヒーの乱」でした。それぞれ解説していきます。

2-3-1: 自由貿易の促進

18世紀半ばから19世紀にかけて起こった産業革命によって工業化が進みました。

工業化が進んだ結果、以下のような革命が起きます。

イギリスの産業資本家は、製造した綿布の販売先としてインドに目をつけました。しかし、インド貿易はイギリス東インド会社によって独占されている状態でした。

そこで、インドへの自由な輸出を望む産業資本家たちによるイギリス東インド会社のインド貿易独占への批判が高まり、次のような展開が起きます。

2-3-2: シパーヒーの乱

加えて、インド植民地の統治機構としてのイギリス東インド会社にも衰退の兆しが訪れます。それがシパーヒーの乱の勃発です。

インドでは、イギリス東インド会社によるインド統治への不満が溜まっていたことから、イギリス東インド会社の傭兵（シパーヒー）による反乱が勃発します。この反乱はインド全土に広がり、イギリス東インド会社のインド統治を揺るがす大規模な反乱になりました（インド大反乱）。

イギリス東インド会社は反乱の鎮圧に成功しますが、イギリス本国からはインド統治の失敗と捉えられ、以後インド植民地はイギリス本国の統治下に置かれることになります。

こうして、イギリス東インド会社は植民地統治機構としての機能も失い、1858年に解散していったのです。

3章：イギリス東インド会社に関するおすすめ本

イギリス東インド会社について理解することはできたでしょうか？

最後に、さらに理解が深まる書籍を紹介します。ぜひ、学びを深めてください。どの書籍も、歴史が詳しくない方でも読みやすい一冊です。

まとめ

最後にこの記事の内容をまとめます。